気になって、周りの人に聞いたり調べたりしてみましたが、
不思議なほど情報がないですね。
代表者のこととか団体の種別とか設立の経緯とか、、、。

勧誘方法などについて、もしも、もしも、「おや？」と思うようなことがあるようでしたら、
消費生活相談室などにご相談されてみてはいかがでしょうか。
http://www.city.shinjuku.lg.jp/seikatsu/file06_00001.html

早稲田の学生です。

自分の友人が、馬場下の交差点のあたりでこの団体を名乗る男に勧誘されたと言っていました。

７月下旬、本キャンから新学館に行く途中、「ごんべい」の前で、いきなり男に「よう」って声をかけられ、「何だ？」と見てしまうと、親しげに「キミ、何年生？」と聞いてきたということです。ヤバイと直感し、その場から立ち去ろうとすると、アンケート用紙を差し出して「アドレスだけでも書いて」と言ってきたとのこと。
白シャツにスラックスの、一見営業マン風の男だったので、つい目に留めてしまったということです。
ただ、アンケート用紙をはさんだボードを抱えていたので、ちょっと妙だなとは思ったそうです。
（そういえば、自分もこの時期に南門通りの早稲田中学の壁の辺りでそれらしき男を見たことがあります）

何の権限があって個人情報を聞き出そうとするの？
そういう手口、「キャッチセールス」と同じやん。

資格試験予備校であれば、パンフを配るだけでむやみに個人情報を聞き出そうとはしないはずです。

たとえ相手が警察官や銀行員を名乗っていても、口座の暗証番号を絶対に教えたりしないでしょう。
あるいは、商店街の空き店舗の前で、店員から「健康にいいよ、話だけでも聞こうよ」などと勧誘されても、催眠商法かもしれないからと思って避けるでしょう。
人を見た目で判断すべきでないことは言うまでもありませんが、しかし何かヤバイ、被害を受けるかも、と直感したらすぐに避ける、そうした毅然とした態度こそ、消費者被害に遭わないための、いわば生きるための知恵というものじゃないでしょうか。

だったら、こういう連中に対しても、遠慮せずさっさと無視するのが一番です。

ちなみに、ごんべいの前にいた女の勧誘員、警察の職務質問を受けてましたね。

大学としても、何らかの注意喚起を促すことになるかもしれません。

なお、前の方もおっしゃっていましたが、
何かあった（orありそうだと思った）時には、すぐに、
区や都の消費生活相談の窓口、学生の方は所属大学（学校）の事務セクション（早稲田大学においては、新学館1階の学生生活課）にも相談されることを強くお勧めします。
http://www.waseda.jp/student/weekly/contents/2010a/1210/210h.html
このWeekly（早稲田大学の学内報）には、こういう連中は新学期の頃に出没するので要注意と書いてありますが、友人の一件は、先月（7月）下旬の学期末試験の前後に起きています。
いつでも注意していた方がよさそうです。

追記：

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1042300475
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1342152298

yahooの知恵袋。この団体についての情報が掲載されています。
個人的には、この2件のベストアンサーを書いた方々のように、個人情報を書かせるような勧誘員を安易に「いい人」だと信用してしまったり、ましてそういう団体の事務所に興味本位で行くなどということは（当然彼だか彼女だかは、すでに個人情報を書かされていると思う）絶対にすべきでないと考えています。
また、いわゆるカルト教団でないとしても、キャッチセールスのように学生にむやみに声をかけて個人情報を聞き出そうとしていること、それ自体、警察官による職務質問に十分値する行為ではないでしょうか。

ただ、他の方の解答の中には、いったん個人情報を教えてしまうと翌年になってもしつこく勧誘の電話がかかって来るよ、との失敗を踏まえた忠告も書かれており、私の解答を読まれる学生の方々の参考になればと思い、こちらのURLを追記させていただきます。

ともあれ、見ず知らずの正体不明の人間に「個人情報を教えて」と言われても絶対応じないこと。
そういう連中に声をかけられても無視すること。
最低限、これだけは何があっても心がけておきたいものです。

社会人になって、不注意で取引がらみのトラブルに巻き込まれたり、老後になって振り込め詐欺などの消費者被害に遭わないためにも。

警視庁のサイトも紹介させていただきます。（前掲のWasedaWeeklyより転載)
http://www.keishicho.metro.tokyo.jp/

ご参考いただければ幸いです。

私も町でアンケートを受け説明会に参加しました。ただ説明会では担当者の方が説明するはずだったのですがしばらくして担当者の方はいなくなり別のいかにも偉そうな男の人が説明してくれました。ただその人はその場での申し込みを強要してきました。「後日また決めたいのですが」と言っても聞いてくれませんでした。3時間そんなやり取りが続き、なんとか帰らしてもらえましたが、「君は決断力がない！」「コミュニケーション能力がない！」「優柔不断だね」と言われ自信喪失です。
断定はできませんが危ない気がします。
その理由としては
1、パンフレットの内容が薄いとうこと。
2、運営会社である「株式会社もとい」の情報がどこを探してもないということ。
3、説明会の段階で申し込みを強要された。
という三つにあります。教育ビシネスは成果がでなければ受講生のせいにできます。なので悪徳が多く存在するのだと思います。

マクナマラ　さま

本当ですか？事務所の中でよく3時間も耐えられましたね。
よほど精神力の強い人でない限り、根負けして泣く泣く契約してしまうのではないか（そういう方が実は相当数おられるのではないか）と推察します。
契約を強要してきた男にあれこれ言われたのはお辛いでしょうが、契約されなかったことは本当に良かったと思います。

同じような強要を受けて契約してしまったという方々が仮におられたとして、そういう方々の参考になればと思い、以下情報を提供させていただきます。

とあるサイトを取り急ぎUPいたします。
　
（1）http://www.kc-s.or.jp/report/report1/2008/img/fortress_face.pdf
（2）http://www.kc-s.or.jp/report/report1/2008/img/fortress_back.pdf
（3）http://www.kc-s.or.jp/report/report1/2008/0624.html
　　
(1) ～(3)は、すべて、大阪にある消費者支援機構関西（KC’ｓ）という消費者団体がUPしているもので、「グローバルトリニティー」（「HERーS（ハーツ）」とも名乗っていたらしい）と名乗っていた英会話教室を運営する団体「フォートレスジャパン」が、不当勧誘行為を長期間繰り返し、この消費者団体から訴えられたり（和解が成立した）、和解成立後も同様の行為を繰り返し、行政から業務停止処分を受けたりといった一連の事実が記載されています。

（1）には、その団体が不当行為であるとみずから（和解の中で）認めた行為が、①～⑦まで列挙されています。

お読みになっている方々が、先にコメントされた方のように、後日決めたいと言っても聞き入れず、3時間も勧誘を受け続けたというのであれば、それは、ほとんど監禁（明らかに犯罪行為です）といってもいいような行為で、この行為は
　　①帰らせてくれない
に該当していませんか。

また、勧誘員の男から自信喪失に陥らせる言葉を浴びせられたものとして、それが契約を迫られた時なのか、事務所から出されたときに捨て台詞として言われたのか。
もし前者であれば、
あなたがその人物から受けた行為は、(1)に挙げられている
　　④　しつこい勧誘・長時間勧誘　
　　⑤　人格非難にあたるような言葉で困らせる
に当たっていませんか。

業務停止を受けたこの団体（の構成員）が、こうした行為で契約をさせた場合、この団体は、消費者からの取り消し要求に応じ、全額返還に応じたり、また取り消し要求に真摯に応じることを約束しています。

悪質商法で名高い（私も聞き覚えがある）この団体ですら、和解でそのように約束したほどですから（もっともその約束を遵守しているかどうかは分かりませんが）
まだ新参者である「一生懸命塾」のケースでも、契約がこの手の不当行為で結ばされてしまった場合、クーリングオフの期間を過ぎてからでも、同じ理由をもって取り消しうる可能性はあるのではないでしょうか。（あくまで私見ですが）

確実な助言は、自治体の消費生活センターや警察のほか、KC’ｓのような消費者団体、さらには法テラスで得られるのではないかと思います。
（ご参考までに、下にリンクを張っておきます）

ちなみに、「グローバルトリニティー」「ハーツ」といった団体と、「一生懸命塾」なる団体とは、あくまで勧誘方法が不当である点が同じではないだろうか、と言っているのであって、それ以外の含意は全くないということを、あらかじめお断りしておきます。

KC'ｓ（適格消費者団体　特定非営利活動法人　消費者支援機構関西）
TEL:06－6945－0729　
http://www.kc-s.or.jp/

東京都消費生活総合センター（飯田橋駅前・ラムラ（セントラルプラザ）15－17階）
消費生活相談TEL：03－3235－1155（月～土　AM9-PM5)
　http://www.shouhiseikatu.metro.tokyo.jp/taisho/young.html
新宿区消費生活相談室（第二分庁舎分館2階）
TEL:03－5273-3830（月～金AM9-PM4)
http://www.city.shinjuku.lg.jp/seikatsu/file06_00001.html

法テラス東京（日本司法支援センター）
0570－078374（平日AM9－PM9:土曜AM9-PM5)
http://www.houterasu.or.jp/tokyo/

警視庁
http://www.keishicho.metro.tokyo.jp/


千代田区に在住・在勤・在学の方は、こちらも参考になると思います。

千代田区消費生活センター（＠九段南）
TEL:03－5211－4314（月～金AM9:30-PM4)
http://www.city.chiyoda.lg.jp/service/00016/d0001628.html
　

「一生懸命塾」を運営している㈱もとい教育担当の者です。

まず、申込を強要されたと回答されているマクナマラさんに対して、お詫び申し上げます。このような意見を真摯に受け止め、今後社員教育を徹底して参ります。

一連の回答の中で誤解して頂きたくない部分があるため、回答させて頂きます。

一生懸命塾は、学生に対して人間力を軸に人材育成を行っている塾です。
説明会の流れとして、アンケートやホームページを見て、興味を持って頂いた学生の方には、まず、当塾に来て頂き、5～10分くらい塾を案内させて頂いています。30分～1時間程内容説明をして、入塾を希望される方には、その場で時間延長の了承確認のため、アンケートをとった上で時間を延長させて頂いています。マクナマラさんの場合、入塾に対する考えを担当者がくみ取ることができずに3時間かかってしまったものと思われます。対応したと考えられる社員には、改めて厳重に注意をし、全社員で問題点を共有し、改善して参ります。

また、当塾は入学時に高額の支払い契約を結ぶことはありません。安心の『月謝制』を採用し、毎月塾生の方々は自身の評価に基づいて継続されています。これまでの回答で挙げられている他団体のように不当な請求をすることはございませんのでご安心ください。

様々な意見を真摯に受け止め、真剣に対応させて頂きますので、今後とも宜しくお願い致します。ありがとうございました。

今回の件については、
新宿区消費生活相談室
東京都消費生活総合センター
千代田区消費生活センターに、第三者による通報として報告しました。
（通報先のリンクは、回答の上のほうから張られていますので、ご参照ください）

３か所の相談員の方々が口をそろえて忠告されたことは、この場合、

「後日また」とかではなく、「契約しません」ときっぱり明言して、さっさと出て行ってしまうのが得策。
勧誘者に自分の意思が理解されたかどうかを考慮する必要は全くない。
もちろん、延長了承のためのアンケートに回答する必要も全くない。
強要されたと感じたら、そこを出てから警察に知らせてもいい。

路上でのアンケートを通じて個人情報を聞かれたとき、電話やメールで説明会への勧誘を受けたときも、「ヤダな」と感じたら、　「言いません」　「書きません」　「二度と行きません」などと、バシッと自分の意思を表示して、それ以上は絶対に相手にしない。

ということです。

ちなみに、消費生活センターでも、警察でも教えてくれましたが、そもそも、路上でのアンケートには、無視して足早に通り過ぎる方がいい。そうした人物が路上で歩いている人に個人情報を聞いている現場を目撃した場合は、110番、または最寄りの交番にその旨通報してくれれば、すぐに現場に駆けつけてくれる、とのことです。
（以前の回答にも少し書きましたが、実際私も、大学の目の前でこうした現場を目撃しています。その後で、そこにいた勧誘員が職質を受けていた場面も。私はそのときは通報をためらったのですが、大学の構成員の一人として、見て見ぬふりをしてしまった自責の念は感じています。）

こうした的確で親切なアドバイスをいただき、他人ごとながら大いに勇気付けられました。と同時に、当然のことですが、どんな状況に置かれても、自分の意思をしっかりもって、ハッキリと意思表明をする（場合によっては無視する等、意思を行動で示す）ことが、自分の身を守るために絶対に必要だと改めて痛感しました。

なお、早稲田大学では、学内生向けに、オープン教育センター・キャリアセンター・留学センターといった学内の機関が、就職対策のセミナーやトイック・トフル対策の講座・授業を多数開設しています。
（詳細は、Waseda-net portalのトップページの「お知らせ」をご覧ください。)
また、多くの学外のスクールが、大学の生協に講座紹介のパンフを置いている、ということも合わせてお伝えします。

あと、すみません、大事なことを書くのを忘れていました。

消費生活センターの相談員の方々から言われたことです。

あくまで一般論です。

実際に、自身や友人が勧誘等をされてこんな目に遭ったとか、あるいは目撃したとかという書き込みは、いろいろな掲示板にあれこれと書かれていますが、ネットの掲示板にいくら書き込んでも、自分たち行政の人間は、相談や通報を受けない限りは、そうしたケースに対して有効な対策を取ることができない。
掲示板への書き込みも確かに重要なことだが、
そのような場合、まずは、都や区（市）の消費生活センター（消費生活相談室）や、または、最寄りの警察に、どんなささいなことでもいいので、遠慮したり恥しがったりせずに、積極的に相談や通報をしてほしい。
たとえば、業者と交渉する場合にも、こうした公的機関に相談して助言を得てからのほうが、より有利になるだけでなく、より安心・安全ではないか。

とのことです。

自分も、肝に銘じます。

conpeckyさまの一連の書き込みを読ませていただいて、大変勉強になりました。

そして、相談や通報のことで、妹のことを思い出しました。
当時、妹は大学に入学して一人暮らしを始めていました。

ある日泣きながら電話がかかってきて、聞くとエステで痩身の契約をしてしまったとのこと。
「担当の人がすごく優しかったし、痩せたかったし、、、。でも、バイト増やさないと払っていけない。」
親の同意は？と聞いたら、「自分でサインしちゃえばいい」と言われて勝手にサインしたとのこと。
泣きじゃくってまともに話ができない状態だったので、私が代わりに消費生活センターに電話したところ、「ご本人から電話させてください。」ときっぱり言われました。
日を改めて妹から電話させたところ、丁寧に対応していただいて、自分で内容証明を作成してきちんと契約解除することができました。心配したような業者からの抵抗やトラブルはありませんでした。
本人も反省して勉強になったようです。

消費者行政の窓口に相談することを、不安や引け目に感じる必要はなく、何かあったら遠慮なく相談していいと思います。

でも、まずは消費者として判断力をもつこと、むやみに個人情報を知らせないこと、などでトラブルを未然に防げればそれに越したことはないですね。

私も肝に銘じます。

「グローバルトリニティー」「ハーツ」といった団体とで働いていた人たちが「一生懸命塾」で働いていました。講師や塾長と思われる人も同じ人が働いています。
カリキュラムも同じような内容です。

私も先日一生懸命塾の説明会に行って来ました。説明会だけに、塾の内容を聞いて終わるのかと思っていたのですが、甘くわありませんでした。
延長を繰り返し3時間も説明を受け、担当の考えを一方的に押し付けられました。また私の性格を否定され、とても不快に感じました。
(熱い想いは伝わって来たのですが…)
入塾するまで帰さないような態度も取られ、本気でやりたいと思ってる？どこに興味をもったの？など質問攻めでした。
軽い気持ちで説明会に行こうと考えている方にはオススメしません。